ワールドカップが盛り上がっている。数あるスポーツの中で「ワールドカップ」というだけで、「あっ、サッカー(ヨーロッパではフットボール)ね」と多くの人が理解できる。なぜか。サッカーは手軽にできるスポーツの代表格であり、関連スポーツも多く、サポーターやファンも相当数いる。それだけ世界で愛されているスポーツと呼べるからではなかろうか。

現在進行中である2026年ワールドカップの経済効果は、スケールが桁違いだと言われているらしい。
| 項目 | 規模感 | 主な内容 |
|---|---|---|
| 世界GDP押し上げ | 約4,000億ドル弱 | 世界GDPを一時的に上乗せ |
| 世界全体の生産誘発 | 約8,000億ドル規模 | 生産・サービスの総売上ベース |
| 支えられる雇用 | 約80万〜82万人 | 直接・間接雇用の合計 |
投資銀行や保険会社の分析では、スポーツ関連支出、観光、メディア権料、スポンサー、グッズ消費などが合わさり、スポーツを「世界トップクラスの産業」としてさらに押し上げる大きなテーマが「ワールドカップ」だと評価されている。
2026年大会はアメリカ、カナダ、メキシコの共催で、試合数も48カ国・104試合と過去最大だ。ただし、多くの研究では「開催都市や特定産業には大きなプラスだが、国全体の成長率を長期的に押し上げる効果は限定的」とも指摘されている。インフラ投資の回収、開催後の施設活用が重要な論点となる。
主に恩恵を受けるのは次のような分野だ。
| 分野 | 期待される動き |
|---|---|
| 観光・宿泊 | 海外観光客の大幅増加、ホテル稼働率上昇 |
| 外食・小売 | 飲食、コンビニ、ECなどで需要増 |
| 交通・インフラ | 空港・鉄道・道路などの利用増と投資 |
| メディア・配信 | 放映権、ストリーミング契約の拡大 |
| スポーツ用品 | ウェア、シューズ、グッズなどの販売増 |
一方で、地元住民の通常消費が「イベント関連支出に置き換わる」だけにとどまり、純増効果が思ったほど大きくならない可能性も指摘されている。
2026年ワールドカップは、世界全体で数千億ドル規模の経済効果が見込まれ、開催国や開催都市の観光やサービス業には大きな追い風になるが、効果は時期や地域が偏りやすく、国全体の長期的な成長エンジンというより「一時的な大型イベント需要」という位置づけで見るのが現実的だと考えられる。

